NTTグループの事業活動におけるCO₂排出量の90%以上は、オフィスや通信設備の電力使用に伴うものです。CO₂排出量を削減するためには、この電力消費量を減らすことが最優先となるため、NTTグループは「TPR（トータルパワー改革）運動」と名付けた電力削減対策にグループ一丸となって取り組んでいます。

TPR運動では、全国のビル4,000棟におけるエネルギーマネジメントの推進、エネルギー効率の高い電力装置や空調装置の導入・更改、サーバ・ルータなどのブロードバンド関連装置の直流給電化による低消費電力の推進のほか、太陽光発電、風力発電などクリーンエネルギーシステムの設置に努めています。2008年度はTPR運動によってグループ全体で前年度比1.5億kWhの電力消費量を削減しました。

さらに、2008年5月に、太陽光発電システムなどの自然エネルギー利用を促進する施策として「グリーンNTT」を立ち上げ、2012年度までに合計で5MW規模の自然エネルギー発電システムの導入を進める計画です。2008年度末現在、事業用ビルなど全国約120カ所で、合計2.1MW規模の自然エネルギー発電システムが稼働しています。

例えば、NTT西日本の高知支店は、「グリーンNTT」の一環として、2009年4月に「よさこいメガソーラー事業」を開始しました。この事業は、高知支店管内の12ビルに、計1,112枚のソーラーパネル（縦訳1m×横約1.3m）を設置するもので、太陽光発電設備の本格運用により、年間240MWhの電力を供給する計画です。これは、高知支店エリアの年間消費電力量の約1%、一般家庭の消費電力に換算すると50〜60軒分に相当し、環境省のモデル事業にも認定されています。

また、「グリーンNTT」の一環として、NTT東日本およびNTT西日本の資材調達センタでも、NTTロジスコの埼玉物流センタ、名古屋物流センタへの太陽光発電システムの導入を検討しています。
埼玉物流センタには、センタ全体の電力使用量の50%にあたる300kW、名古屋物流センタには、同じく40%に当たる130kW規模のソーラーパネルを、2009年度に設置予定です。

なお、「グリーンNTT」の推進組織として、2008年8月に有限責任事業組合「NTT-グリーンLLP」を設立しています。「NTT-グリーンLLP」は、将来的には自治体や他企業とも協力し、自然エネルギーの利用拡大に寄与することを目指します。

NTTドコモは、NTTグループの21世紀に向けた環境保護活動の基本コンセプト「NTTグループ・エコロジー・プロジェクト21」に基づく取り組みとして、2009年2月からNTTファシリティーズと共同で「ICT（情報通信技術）エコロジープロジェクト」を進めています。

このプロジェクトでは、「直流対応ICT機器の導入」「ICT機器と空調設備の連係制御による省エネルギー化技術」「ICT機器の消費電力制御技術」など最先端の省エネ技術を活用した検証用データセンタ「立川ICTエコロジーセンター」を構築しました。

検証過程で得られた成果を生かして通信設備やデータセンタにおけるCO₂排出量を従来の設備構築手法に比べて50％削減することを目指しています。

今後も、継続的に実用化検証を行い、通信設備などに適用していくことで、省エネルギー化とCO₂排出量削減による環境負荷低減に積極的に取り組んでいきます。

NTTコミュニケーションズは、グリーンICT施策の一環として、自社で保有するデータセンタを中心に「屋上緑化^（注1）」を実施しています。屋上緑化は、ヒートアイランド現象^（注2）を抑制するだけでなく、建物全体の温度上昇を抑え、空調の電力消費量を低減する効果もあり、NTTコミュニケーションズでは年間約13トンのCO₂排出量を削減しています。また、大気中のCO₂の吸収、酸素の放出による大気汚染浄化、生活環境改善や景観の向上などにも効果を発揮しています。

（注1） 屋上緑化
屋上に植物を植えて緑化すること。植物の蒸散作用により周辺の温度が低下するほか、断熱効果によって建物自体の省エネルギーにもつながる。東京都の各自治体では、建物の屋上に3m²以上の緑化区画を造成して樹木などを植栽する事業に対して費用の一部を助成している。

（注2） ヒートアイランド現象
アスファルト舗装やビルの輻射熱、ビルの冷房の排気熱、車の排気熱などによって、夏季における都心部の気温が周辺地域よりも数度高くなる現象。等温線（地域間の気温差）をグラフで描くと都市部の気温を示す形が島に似ることからヒートアイランド現象と呼ばれる。