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ブロードバンド・ユビキタス社会に関する調査・研究
NTTグループは、年齢や地域、障がいの有無、地域差、また情報機器や端末の違いなどに関係なく、だれもが同じようにインターネットなどの情報通信サービスを利用できるブロードバンド・ユビキタス社会の実現をめざし、さまざまな調査研究に取り組んでいます。今後も安心・安全なブロードバンド・ユビキタス社会の実現に向け、社会に還元できるような調査研究を続けていきます。
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ICTサービスの社会に対する影響度を評価する「社会うるおい指標」を開発
NTTグループは、ICTサービスによる安心・安全で豊かな社会の実現をめざしています。しかし、ICTサービスが実際に社会にどれだけ貢献しているのかが定量的に示された例はありません。またICTサービスは、環境・社会・経済の3つの側面で強い影響力（社会影響）を持つと考えられますが、これらの社会影響にはプラス効果（例えば、見守りによる犯罪防止）だけでなく、マイナス効果（例えば、個人情報の漏えい）もあります。このようなプラス・マイナス両面の効果を定量的に評価しなければ、マイナス効果の大きいサービスを導入してしまうかもしれません。
そこで、NTT環境エネルギー研究所は、ICTサービスが「持続可能な社会の実現」に及ぼす影響を定量的に評価する「社会うるおい指標」の開発を進めています。
この「社会うるおい指標」は、持続可能な社会を構築していくためには、トリプルボトムライン（環境・社会・経済）を満たすだけでなく、人々が満足し幸福になることが必要であるという考え方に基づいて、「環境」「安全」「健康」「快適」「経済」「幸福」の六つの指標で構成されています。
こうした指標を用いて、定量的な数値として明示することで、改善すべき部分が明確になり、マイナス効果を小さくして社会に貢献できるサービス提供に生かすことができます。
2008年度は、引き続きフランステレコムさまとの共同研究を通じて国際標準化に向けた検討を行なったほか、国際会議などを通じて本指標の普及に取り組みました。
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携帯電話の普及が社会に及ぼす影響について調査・研究
NTTドコモの「モバイル社会研究所」では、携帯電話の普及がもたらす光と影の両面について調査・研究をしています。その成果は、論文発表、書籍出版、シンポジウムやWeb掲載などを通じて広く社会に公表しています。
2008年度は、「子どものケータイ利用調査 −五カ国比較−」「携帯電話リサイクルの調査」「四川大地震時の携帯電話事情調査」「コラボレーションの活性化に向けた研究」など、海外の動向についても積極的に調査し、モバイル技術がもたらす負の側面の縮小化に取り組んでいます。
今後も引き続き、社会に成果を還元することをめざした調査・研究活動を続けていきます。
関連リンク：モバイル社会研究所
http://www.moba-ken.jp/research/research2008
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ICT産業・モバイル産業の経済波及効果について調査結果を発表
情報通信総合研究所は、ICT（情報通信技術）が産業や経済に与える影響について調査・研究を実施し、四半期ごとに分析結果を公表しています。
日本経済は2008年秋以降、米国発の金融危機に端を発した世界同時不況に陥っていますが、ICTは今後も仕事や生活に不可欠な存在として、新しい産業を生み出し経済再生の起爆剤ともなりえる可能性を秘めています。こうした点から、今後も、経済面から社会に貢献しうるICTについて多面的に調査・研究していきます。
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