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NTTグループでは、社員一人ひとりがチームNTTの一員として力を発揮できる環境を整備し、実力あるプロフェッショナル人材への成長と社員一人ひとりの自律的・主体的なキャリア形成に向けた施策を推進しています。
社員一人ひとりの業績のみならず、チームへの貢献や専門スキルの修得度などを評価し、処遇に反映させる人事・給与制度を整備しています。
2010年度には、プロフェッショナル人材への着実な成長を図る観点から、若手社員の各資格等級における育成期間をしっかり確保するよう資格等級の統合を実施しました。
各事業分野に応じた集合研修のほか、eラーニング、通信教育、社内スキル認定制度、資格取得支援などを通じて、社員の成長意欲をサポートしています。
「NTTグループ内ジョブチャレンジ」Web画面
「NTTグループ内ジョブチャレンジ」「NTTグループベンチャー」などの社内公募制度によって、チャレンジ意欲のある社員が幅広いフィールドで活躍できるチャンスを提供し、モチベーションの向上やグループ内の人材交流を推進しています。2010年度は約300人の社員が希望先への業務へ配置されました。
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NTT東日本は、『つなぐDNA』を人材育成理念として旗印に掲げ、これを軸に据えた各種プログラムを体系的に整備しています。2010年4月には「社員が育ちやすい、上長が社員をフォローしやすい」をコンセプトに人材育成ポータルサイトをリニューアル。これまでの経験や成長の過程を見える化する「自分成長カルテ」などの機能を提供するほか、社員一人ひとりの能力開発に関わるさまざまな情報を一元的に表示する「マイページ」を開設するなど、社員の成長を支援しています。
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NTT西日本グループは多様な人材の活躍を促す一環として、 NTTマーケティングアクト、NTTビジネスアソシエ西日本、テルウェル西日本、ホームテクノ各社、アイティメイト各社で高度なスキルを有する非正規社員を正社員へ登用しています。
コールセンター、財務・給与、中小・SOHO向け営業、宅内保守、システムエンジニアリングなどの業務を対象としており、2011年4月1日現在で累計1,255人を登用しています。
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NTTコミュニケーションズでは“Global One Team”をキーメッセージとして、グループ一体となったグローバルな人材の活躍を推進しています。2009年度から開始した幹部育成プログラムでは、13人の海外現地採用者が本社へ出向し、日本におけるビジネスを学んでいます。
また、2011年7月から若手社員海外派遣プログラムを開始。これは、入社1〜2年目の社員を海外の実際の現場で学ばせ、少しでも早くグローバルで活躍できる社員を育成するためのプログラムです。
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NTTドコモは、グローバルな分野で活躍できる人材の育成を目的に、1993年から、実践的なスキルが身につく海外の一般企業に社員を派遣しています。
2011年度は、アメリカ、スペイン、シンガポール、イギリスの企業に5人の社員を1年間派遣しました。現地の生活や環境にも慣れて研修に取り組めることから、実務に即した経験ができるようになっています。
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NTTデータは、お客さまニーズの変化やグローバル化の進展、新規技術の普及など、大きく変容する事業環境に対応できるプロフェッショナル人材を育成していくために「プロフェッショナルCDP(注)」を制定。めざすべき人材像(人材タイプ)と成長ステップを示し、社員を認定する仕組みと育成体系を整備しています。2010年度もグループ会社への導入を進めており、海外を含むグループ社員の認定者を輩出しました。
今後も引き続き、グループ会社への導入拡大を進めていきます。
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NTTファシリティーズは、事業特性に応じた高度な専門技術を習得し、最適なソリューション提案ができるプロフェッショナル人材の育成を図っています。そのために、第三種電気主任技術者、一級建築士など公的資格の取得を勧奨するとともに、業務内容に対応した多種多様な専門別技術研修などを実施しています。
また、近年ではアメリカ・中国など海外にも会社を設立しておりグローバル人材の育成に努めています。
2011年度は、現地法人へのOJTや、海外で活躍する他企業へのトレーニー派遣などを行う予定です。
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男性社員も参加した「ステップアップセミナー」
NTTコムウェアは、各職場で社員が自ら設定したキャリア目標について上司と話し合い、それぞれの能力と個性を生かしたキャリアパスの実現をめざしています。こうした社員のキャリア意識の醸成とダイバーシティの推進を図るために、2008年度に設置した「キャリアアップ支援室」では、キャリアに関する個別相談やセミナーなどを通じて上司・部下それぞれを支援しています。
2010年度は、ダイバーシティ推進をテーマにした「ステップアップセミナー」の対象を、従来の女性社員のみから女性部下をもつ上長や役員に広げて実施しました。今後も、組織全体の意識変革を進めながら社員のキャリア開発とダイバーシティを推進していきます。
本分はここまでです。CSRのサブコンテンツです。