NTTネットワーク基盤技術研究所
ネットワーク技術 SEプロジェクト
主任研究員
立道 英俊

賢く効率的な電力活用を可能にする次世代インフラ

エネルギーネットワークは、再生可能エネルギーの普及によって、電力会社から需要家へ供給する一方通行から、需要家が自ら発電して送電網に供給するなどの双方向化へとシフトしつつあります。こうした変化のもと、将来のエネルギー需給のあり方が国レベルで活発に議論されるなか、NTTグループは「地域内のエネルギー需給最適化サービス」を実現するスマートコミュニティの全体像を構想するとともに、その検証実験の準備を開始しています。

デマンドレスポンスによって節電促進を実現

「地域内のエネルギー需給最適化サービス」とは、単に需要家が発電したエネルギーを地域社会で活用するだけでなく、ICTを活用することで、需要家が自ら省エネ行動を起こしていくことができるサービスです。その鍵を握るのが「デマンドレスポンス（需要応答）」と呼ばれる機能で、電力需給がひっ迫した時や系統が不安定になった時に需要家に対してアラートを出したり、ひっ迫状況が深刻な時は重要性の低い機器を停止させることができます。

多数のユーザーに対応した検証実験を計画

NTTグループでは、デマンドレスポンス機能をはじめとするスマートコミュニティの各種サービスの実現性を確認するために、現在、ネットワーク基盤技術研究所が中心となって検証実験の準備を進めています。

2012年10月開始予定の第1段階の検証実験では、家電製品やスマートメーター^（注1）、太陽光発電、高効率蓄電池などを備えたテストルームを用意。家庭内の電力需給調整を担う管理サーバや、電力需要家や電力供給者側のデータを処理^（注2）する情報集約サーバなどを構築し、システム^（注3）の有効性や省エネ効果などに関する実験を行う計画です。

NTTグループには、データセンタの省電力技術、直流給電技術、多種多様で膨大なデータの解析技術など、スマートコミュニティの実現に役立つ幅広い技術力とノウハウの蓄積があります。こうした総合力を結集して、より高効率で利便性にもすぐれた次世代エネルギーネットワークを実用化していきたいと考えています。

• （注1） 通信機能や機器の監視・管理機能などを備えた高機能な電力メーター
• （注2） 数百〜数千軒分の電力需要家のデータを処理
• （注3） 米国のデマンドレスポンスに関する規格「Open ADR」と、家電遠隔制御／モニタリングの標準プロトコル規格「ECHONETLite」を組み合わせたシステム