NTT環境エネルギー研究所
第一推進プロジェクト
研究員
井上 洋思

ICTを利活用して独居高齢者の安否を遠隔地から確認

本格的な少子高齢化社会を迎え、現在、わが国では独り暮らしの高齢者の社会的孤立が社会問題となっています。これらの問題解決に向けて、NTTグループでは、ICTを利活用して居住者の電力消費データを分析して生活行動の有無を遠隔地から確認する新しいソリューション、｢見守りサービス｣の実用化に取り組んでいます。

独自の分析技術によって「人の操作による電力消費」の有無を判別

家庭における電力消費データには、常時電力を消費している冷蔵庫や通信機器、家電の待機電力などに加え、「朝起きてお湯を沸かす」「入浴後ドライヤーで髪を乾かす」といった人の活動にともなう電力消費が混在しています。そこで電力発生頻度分布を解析することで、電力消費データの「人の操作による電力消費」と「機器の自動運転による電力消費」を判別・分離するためのアルゴリズムを開発。このアルゴリズムを活用して、それぞれの居住者の電力消費傾向に応じた「人による機器操作の有無」を高精度で判定できる基準値を算出しました。この基準値をもとに、日々の暮らしの電力消費状況をモニターすることで、「人による機器操作がない」状態が長時間継続している場合に、「日常生活に不自由をきたしている可能性がある」などの判断ができます。

実証実験で90％を超える検知精度を達成

2011年1月から3月にかけて、集合住宅においてこの基準値を用いた独居高齢者の「見守りサービス」実験を実施。電力消費データから人の活動を検知した結果、検知精度が90％を超える成果をあげました。

電力消費情報を利用した見守りサービスは、監視カメラや人感センサなどを用いる既存の見守りサービスに対して、「直接的に監視される不快感がない」「どの部屋でも反応する」といった利点があります。また、近い将来、通信機能を備えたスマートメーターが普及することで、容易にサービスを導入できることもメリットです。

今後は、電力消費傾向の異なる季節ごとの実証実験を行うなど、多角的なデータを収集しながら検知精度のさらなる向上を図り、実用化をめざしていきます。