(報道発表資料)
2004年1月26日
東日本電信電話株式会社
日本電信電話株式会社
横浜高速鉄道株式会社


みなとみらい駅地下コンコースにおける
新しい情報メディアの実用化実験(愛称:みらいチューブ)を実施

〜2月1日開業の「みなとみらい線」で共同実験〜


 東日本電信電話株式会社(以下NTT東日本、東京都新宿区、代表取締役社長:三浦惺)、日本電信電話株式会社(以下NTT、東京都千代田区、代表取締役社長:和田紀夫)、横浜高速鉄道株式会社(以下横浜高速鉄道、神奈川県横浜市中区、代表取締役:井上六郎)の3社は、2月1日に横浜で開業する地下鉄「みなとみらい線」の「みなとみらい駅」地下コンコースのアーチ部壁面を利用し、「駅を訪れる人々が楽しめて(感性)、タイムリーな地域情報を提供し(時間)、みらいへのひかりを創造する(空間)」をコンセプトとしたインタラクティブな情報発信メディア「パブリックメディア」の実用化実験(愛称:みらいチューブ)を2月1日から半年間の予定で開始いたします。


1. 本実験の背景と目的

 「みなとみらい線」は、横浜の中心部を走る新しい鉄道であり、東急東横線と相互乗入れすることにより、東京都心部とみなとみらい21地区、県庁等の官庁街、中華街、元町などの横浜の中心部とを直結し、市民をはじめ首都圏からの利用者の足となる重要な路線となります。
 その中の「みなとみらい駅」は、文化施設や商業施設が立ち並ぶみなとみらい21中央地区の中心にあります。本実験では、新しい街の雰囲気や情報を地下空間にも連続させ、そこに訪れる人々に潤いを演出する街のギャラリーとして駅を捉え、地下コンコースにおいて、映像やBフレッツ等のブロードバンドネットワークをはじめとする様々なメディアを通して、アート作品やイベント、地域情報などに人々が気軽にふれ合う場となることを目指しております。

 「みらいチューブ」実験で用いる「パブリックメディア」は、駅などの公共スペースにおいて映像情報をインタラクティブに発信する新しいメディアであり、アートや地域情報の提供と共に広告媒体としての可能性も期待されます。

 「パブリックメディア」で使用する技術は、NTTサイバーコミュニケーション総合研究所が開発したもので、外部環境の変化を認識し複数の画面を制御する技術がベースとなっています。「近づく」「横切る」など、人々の動きのほか、時間などの変化をセンサが認識し、これに反応して投影する映像を変化させます。たとえば、人が近づくと上から下へ、左から右へ横切ると左から右へ映像が切り替わったり、立ち止まると表示されているお店などの詳細情報が表示されます。この技術を使い、地下コンコースを訪れるたくさんの人々の動きに応じてアート作品や地域情報などを楽しく、タイムリーに表示できる「パブリックメディア」の新しい空間を創り出します。


2.「みらいチューブ」実験の概要

(1)実験場所
横浜高速鉄道みなとみらい線「みなとみらい駅」
地下コンコース半円筒型空間(幅20m、長さ65m、高さ8.7m)
(2)実験期間
2004年(平成16年)2月1日から半年間、投影時間は8時から22時の予定
注)2月1日に「みなとみらい駅」開業
(3)コンテンツ
地域情報、アート作品、協賛企業の広告など
注) アート作品は、「みらいチューブ」向けにインタラクティブな作品を4組の映像アーティストが制作します。
(4)実験内容
地下コンコースに10,000ルーメン(※1)のプロジェクタ(8台)を設置し、人々の動きをセンサ(TVカメラ2台)で感知し、インタラクティブに映像を大画面(12m×3m, 500インチ相当)で投影する「パブリックメディア」の技術検証を行うと共に、上記コンテンツを表示することによる「パブリックメディア」の受容性やビジネス性の検証を行います。


3. 各社の役割

(1)NTT東日本(神奈川支店)
Bフレッツを用いたみなとみらい21地区の映像情報や店舗情報の提供、さらに待ち合せ場所で利用するディジタルクロックや情報掲示板など、地域密着型ならびに利用者参加型の情報提供システムに関するビジネス性の検証を行います。
(2)NTT
カメラやセンサによる認識品質や効果的な大画面表示の方法など、「パブリックメディア」に関する技術検証を行います。
(3)横浜高速鉄道
「パブリックメディア」という新しいメディアを利用して、アート作品や風景、動植物等の環境映像を投影することで、人々に親しみや潤いを演出します。同時に、駅を訪れる人々の受容性や広告媒体や情報提供としてのビジネス性の検証を行います。


4. 技術のポイント(別紙参照)

 パブリックメディア技術は、地下コンコースの状況を認識し、大画面の映像空間を変化させることができます。以下の3つの特徴を持っています。

(1)状況認識機能
様々な複数のセンサ(*)を用いて地下コンコースの状況を認識します。例えば、エリアセンサは、上部から撮影するカメラセンサを用いて、人々が映写面に対して「近づく」「横切る」「滞留する」等の動作を認識します。
(2)映像空間生成機能
複数台のPCが同期して、リアルタイムに複数画面からなる巨大な映像空間を生成します。画面数を簡単に増やせる等、柔軟に、高解像度の映像空間を生成することが可能です。また、映像空間に出力するコンテンツの座標や移動速度等を制御することができます。
(3)ミドルウェア
状況認識機能と、映像空間生成機能、それぞれの機能をAPI(アプリケーション・プログラム・インタフェース)として提供するミドルウェアを用意することで、様々な用途に応じたアプリケーションを容易に作成することができます。

 なお、Bフレッツ等のブロードバンドネットワークを用いた外部との通信も可能で、コンテンツ配信サーバ「VAAM+」(※2)等を利用したコンテンツ配信も利用できます。

(*) 2月の「みらいチューブ実験」開始時点では、センサはTVカメラを使用したエリアセンサのみですが、無線タグセンサ、音量センサ等の各種センサを順次拡充することを検討しています。


5.今後の展開

 「みらいチューブ」実験初期は、アート作品の展示を中心に行いますが、今後は携帯写真、メールなどを利用した情報掲示板としての利用、および地域に密着したインフォマーシャルなどの利用について幅広く検証していきたいと考えております。



[用語解説]
(※1) ルーメン
光源から放射する光束の単位。規定サイズの映写画面を9分割し、各領域の中心点の明るさを測定し、それらの平均値を表わします。この値が大きいほど明るく投影できます。
(※2) VAAM+(Virtual Appliance Access Method Plus)
日本電信電話株式会社及びパイオニア株式会社が、柔軟なコンテンツ配信サービス対応とシステム低価格化を目的に、コンテンツ配信サービスの通信プロトコルと動作をオープンな仕様として策定したものです。



パブリックメディア技術 構成図
参考作品写真資料





[問い合わせ先]
東日本電信電話株式会社
神奈川支店
広報担当 佐々木
TEL : 045-226-6012
e-mail: mitsuru_sasaki@kanagawa.east.ntt.co.jp

日本電信電話株式会社
サイバーコミュニケーション総合研究所
広報担当 定方・山下
TEL : 046-859-2032
e-mail: ckoho@lab.ntt.co.jp

横浜高速鉄道株式会社
小林
TEL : 045-664-1623
e-mail: ekobayashi@mm21railway.co.jp


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