平成9年12月18日 お知らせ                      ボイスメール利用文化フォーラム事務局       第4回「ボイスメール利用文化フォーラム」の開催について  「ボイスメール利用文化フォーラム(略称VMCF)」(*1)(座長:林紘一郎[ 慶応義塾大学メディア・コミュニケーション研究所教授])では、日本におけるボイス メールの普及・啓発を目的にボイスメールの研究及び情報交換等の活動を行なっており ますが、今回第4回フォーラムを下記のとおり開催いたします。  *1:VMCF     voicemailcultureforum 1.日時  平成10年1月19日(月)午後2時〜午後4時30分  (受付開始午後1時30分) 2.場所  アーバンネット大手町ビル18Fプレゼンテーションルーム  (東京都千代田区大手町2−2−2電話03−5780−1062) 3.内容  第一部 講演「ボイスメールで就職活動が変わる」        西村誠司氏(株式会社インタ−コミュニケ−ションズ代表取締役)  第二部 講演「業務効率を向上させる日立のボイスメ−ル」        石井充満氏(株式会社日立製作所情報通信事業部主任技術)        小山俊明氏(株式会社日立インフォメ−ションテクノロジ新事業推進本              部主任技師)  第三部 座長の総括コメント        林紘一郎氏(慶応義塾大学教授) 4.参加申込方法等  必要事項(氏名、所属企業・団体、役職、連絡先電話番号、連絡先Eメールアドレス )を記入のうえ、ファクスまたはEメールでVMCF事務局宛お申し込みください。   ・受付ファクス番号03−5780−1062   ・受付Eメールアドレス voice@mbd.ntt.co.jp 5.参加人数   200名(申込み先着順とさせていただきます。) 6.参加費用   無料 7.その他   第1回(平成9年7月7日開催)、第2回(平成9年9月8日開催)、第3回(平  成9年11月10日開催)の講演内容については、インターネットでご覧いただけま  す。   http://www.sphere.ad.jp /ons/vmcf.html (参考) 「ボイスメール利用文化フォーラム」(略称:VMCF)概要 1.設立の背景・目的  米国では、不在や所用等で電話に出られない場合、相手の方のメッセージを残せるボ イスメールは、ビジネスにおける効率的な連絡手段として、Eメールと同様に高く評価 され、多くの大企業で利用されています。 これに対して、日本では、まだそれほどの利用が進んでいませんが、パソコン等の端末 がなくても、電話機さえあればどこからでも簡単にメッセージを聞くことができるボイ スメールの利用に最近注目が集まりつつあります。  そこで、ボイスメールの利用促進について関心をもつ13団体・企業の関係者が呼び かけ人となり、ボイスメールの研究及び情報交換を行い、日本におけるボイスメールの 普及・啓発を図るとを目的に、平成9年7月7日に発足したものです。 2.「フォーラム」の活動内容 (1)研究会、セミナーの開催   ボイスメ−ルの機能・効果と今後の展開及び効果的な利用事例や導入状況等を研究  します。 (2)調査(海外・国内)   ボイスメールとCTI(*1)のハ−ド・ソフト及び利用方法を調査します。 (3)利用実験   ネットワ−ク型、端末型等各種のボイスメ−ルの利用方法を会員が実験及び利用し  、その成果を比較します。 (4)その他、   ボイスメ−ル利用促進に向けた諸活動 *1:CTIComputerTelephonyIntegrationの略。例えば電子メ−ルとファクス、ボイスメ− ルなどバラバラに入ってきた連絡を電話システムとコンピュ−タを統合することにより 、同じプラットホ−ム(例えばパソコン)上で同じ様に受けることができます。  また、電話受付時に発信者の情報をパソコン画面に表示する等、オフィスや電話受付に 導入され始めました。 3.座長・幹事会社  ・座長林紘一郎氏(慶応義塾大学メディア・コミュニケーション研究所教授)         (国際大学グローバル・コミュニケーション・センター特別研究員)  ・幹事会社13社(別紙のとおり) 4.フォーラム参加資格及び申し込み受付方法   ボイスメールの利用促進に関心のあるすべての企業、団体、個人に広く参加を呼び  かけていきます。申し込みは、ファクスまたはEメールでお願いします。             <お申し込み先>ボイスメール利用文化フォーラム事務局              FAX番号03−5780−1062              Eメールアドレスvoice@mbd.ntt.co.jp   5.ボイスメール利用文化フォーラム幹事会員一覧 日本電信電話株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:宮津純一郎) アンダーセンコンサルティング(本社:東京都港区、代表:森正勝) 沖電気工業株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:澤村紫光) 株式会社電通(本社:東京都中央区、代表取締役社長:成田豊) 株式会社日立製作所(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:金井務) 財団法人社会経済生産性本部(本部:東京都渋谷区、会長:亀井正夫) 財団法人日本電信電話ユーザ協会(本部:東京都千代田区、会長:羽倉信也) 社団法人日本能率協会(本部:東京都港区、会長:服部明) 通信機械工業会(本部:東京都千代田区、会長:金井務) 日通工株式会社(本社:神奈川県川崎市、代表取締役社長:登家正夫) 日本電気株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:金子尚志) 富士通株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:関澤義) 松下通信工業株式会社(本社:神奈川県横浜市、代表取締役社長:川田隆資)

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