平成10年9月21日
日本電信電話株式会社
マサチューセッツ工科大学
NTT、マサチューセッツ工科大学が先端技術の共同研究を開始
−機動的基礎研究体制で21世紀に挑戦−
日本電信電話株式会社(以下NTT、本社:東京都新宿区、代表取締役社長:宮津純一郎)とマサチューセッツ工科大学(以下MIT(*1):米国マサチューセッツ州ボストン、総長:チャールズ・ヴェストCharles Vest)は、通信及びコンピュータの新しい世界の創造とグローバルな情報通信分野の発展の基礎を築くため、共同研究を行うこととし、本日研究テーマを決定しました。
1. 概要
(1)研究期間 5年間 (2)予算規模 総額約1,800万米ドル(約25億円)を上限としNTTが提供 (3)研究拠点 MITのLCS(Laboratory for Computer Science)とAI Lab(Artificial Intelligence Laboratory)の研究所
2. 目的NTTとMITは、情報通信技術、コンピュータ科学について共通する将来ビジョンを持っており、5年間の研究協力によって世界的に傑出した最先端技術成果及び、社会やビジネスに大きな影響をあたえる先進的・独創的な研究成果をあげることを目的としています。
3. 研究テーマ
<共同研究の研究領域> ・ 次世代の高速ネットワークのアーキテクチャ(*2)、プロトコル(*3)や応用技術 ・ ネットワーク社会におけるマルチモーダル知的インターフェース技術 ・ 大規模なネットワークやヒューマンインターフェースシステムのためのソフトウェア工学的アプローチ <本日決定した研究テーマ> ・ モバイル機器が自動接続できる無線ネットワーク ・ 好みのアングルでのスポーツ観戦ができるコンピュータ映像システム ・ 複数の言語で情報にアクセスできる会話インタフェース
4. 機動的基礎研究体制の構築本共同研究を行うにあたっては、運営委員会方式を採用しました。 運営委員会は、6名の運営委員で構成し、MITの研究責任者がNTTの研究者と共同で提案した研究テーマの中から共同研究の実施テーマを採択します。 また、同委員会では、採択されたテーマについて、年度毎に評価を行うとともに、新しい研究テーマも取り上げていきます。
従来の形式にこだわらない方法により、常に社会のニーズや情報関連産業の動向を反映した、柔軟かつ機動的な基礎研究の推進が図れます。
<運営委員会構成> ・委員長 松田晃一:NTT基礎技術総合研究所所長
ロドニー・ブルックス:MIT人工知能研究所所長・委 員 東倉洋一:NTT基礎研究所所長
市川晴久:NTTソフトウェア研究所広域コンピューティング研究部部長
マイケル・ダトゥーゾス:MITコンピュータ科学研究所(LCS)所長
ヴィクター・ズー:MITコンピュータ科学研究所(LCS)副所長
5. 今後の展開NTTでは再編成に向けた基礎研究の強化を行うため、研究所のオープン化と国際的人材の有効活用を目指して、外部機関とのさまざまな連携を推進し、基礎研究の更なる活性化を図っていきます。 また、MITでは先進的な企業とのパートナーシップを重視し深めることにより、研究成果を産業に反映させていきます。
NTTとMITは今後も協力関係を深めるとともに情報通信分野における技術の発展に貢献していきたいと考えています。
*1 MIT=Massachusetts Institute of Technology *2 アーキテクチャ
コンピュータ・システムを設計するためのハードウェア、ソフトウェア両面に関する基本的な考え方。*3 プロトコル
コンピュータ間でデータをやりとりするときに必要となる手順と約束ごと。
NTT NEWS RELEASE