(ニュースリリース)
2011年5月30日
日本電信電話株式会社
国立大学法人東北大学
日本電信電話株式会社(以下 NTT、本社:東京都千代田区、代表取締役社長:三浦 惺)と国立大学法人東北大学(以下 東北大学、宮城県仙台市、総長:井上 明久)は、半導体中の電子スピン※1の複雑な運動を計測する方法を開発し、電子スピンの向きを超音波によって制御する実験に世界で初めて成功しました。
本研究成果は、半導体中のスピンを情報処理に利用する上で課題とされていた、スピンの向きが揃った状態を保持したまま動きを制御する技術を提供することにより、半導体スピントロニクス※2の研究を加速し、超低消費電力化が期待されるスピントランジスタ※3や、超高速な情報処理を可能にする量子コンピュータ※4などへの応用につながると期待されます。
なお、本研究成果は、ドイツのポール・ドルーデ固体エレクトロニクス研究所と連携して得られたもので、米国の物理学誌「Physical Review Letters」※5の2011年5月26日(日本時間27日)発行の電子版に掲載されました。
本研究の一部は独立行政法人日本学術振興会(東京都千代田区、理事長:小野元之)科学研究費補助金の助成を受けて行われました。
半導体中の電子は、「電荷」と「スピン」の2つの性質を持っていますが(図1)、従来の半導体デバイスでは電気的に制御しやすい電荷の性質のみしか利用されていませんでした。しかし近年、電荷とスピンの両方の性質を活用しようとする、半導体スピントロニクスの研究が世界中で進められています。
半導体中のスピンを情報処理に利用するためには、スピンの向きが揃った状態で電子を移動させるとともに、スピンの向きを自由に操作する必要があります。しかし、一般的に半導体中のスピンの向きはランダムになりやすいことが知られており、スピンが揃った状態を乱す要因を排除し、かつスピンの向きを制御できる技術の確立が課題とされていました。これまでNTTでは、移動している電子が自身のスピンと互いに影響しあうことで生じる「スピン軌道相互作用」(図2)と呼ばれる物理効果を利用した、新しいスピン制御手法について研究してきました。
スピン軌道相互作用は、移動している電子に対してあたかも磁場が存在するように影響し、スピンはその見かけ上の磁場(有効磁場)の回りを回転します。その際、回転速度はスピン軌道相互作用の大きさに比例します。したがって、スピン軌道相互作用の大きさを自由に変えられれば、外部磁場を用いずに電子スピンの向きを操作できることになります。
今回NTTでは、このスピン軌道相互作用のメカニズムを解明するために、超音波を用いて移動させた際に回転運動するスピンの分布を図示化する新しい測定手法を開発しました。さらに、スピンをいくつかの異なる方向に移動させた場合や超音波強度を変えた場合のスピンの回転速度の違いを分析することで、超音波によって生じる歪みや電場が、スピン軌道相互作用の大きさを決める一因となっていることを実証しました(図3)。これまでのスピン軌道相互作用は、母体材料及び外部から加えた電場で作用していたものが主でしたが、今回明らかにした超音波がもたらす新しいタイプのスピン軌道相互作用を用いれば、超音波の強度を調節することにより、スピンの向きを自在に操作することが可能となります。
今後、スピン軌道相互作用をより効率的に変化させることのできる材料や構造の探索や、超音波の波長の微細化に取り組むとともに、量子的振舞いが顕著となる「単一スピン」を制御する技術の確立に向けた研究も進め、将来的に量子コンピュータの要素技術に応用することを目指します。
Acoustically induced spin-orbit interactions revealed by two-dimensional imaging of spin transport in GaAs
GaAsにおけるスピン輸送の2次元イメージングによって明らかにされる音響誘起スピン軌道相互作用
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