(報道発表資料)
2012年2月13日
日本電信電話株式会社
日本電信電話株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長:三浦 惺、以下NTT)は、マイクロプロセッサ※1間やマイクロプロセッサ内のデータ転送において、極めて低い電力の消費で動作可能な電流注入フォトニック結晶レーザ※2を開発しました。
本レーザによりサーバやルータなどのIT機器で多くの電力を消費しているマイクロプロセッサの消費電力量が4割程度削減可能となります。さらに、IT機器からの発熱が削減されることでデータセンタ等の空調機が使用する消費電力量を大幅に削減できると期待されます。
なお、本研究成果は、米国の光学誌「Optics Express」2月13日版に掲載されます。
また、本成果の一部は、NEDO助成事業「CMOSプロセッサ上フォトニックネットワークチップの研究開発」によるものです。
近年、FTTHなどのブロードバンドサービスやスマートフォンの爆発的普及に伴い、社会で扱う情報量は、2025年には200倍になると見込まれています。こうした状況に対応すべく情報を処理するIT機器の数と処理容量が大幅に増加することにより、情報処理を担うサーバ・ルータなどのIT機器の総消費電力量は2025年には5倍になると試算されています。(図1)
NTTの研究所では、これらIT機器の消費電力と発熱の問題を抜本的に解決するため、IT機器を構成する部材の中で最も電力消費が大きいマイクロプロセッサの消費電力の低減に着目いたしました。具体的には、マイクロプロセッサ間およびマイクロプロセッサ内のデータ転送に光技術を適用する研究を続けています。(図2)
今回、NTTの研究所は、光の波長と同程度のサイズの活性層※3をフォトニック結晶構造の共振器※4に埋め込み、超小型半導体レーザ※5を開発しました。本レーザは世界で初めて電流注入※6による室温環境(25°C〜30°C)での連続的な動作に成功しました。動作に必要な実効電流は10マイクロアンペア程度であり、極めて小さな電流で動作することを確認しました。また、これまで埋込構造を用いないフォトニック結晶レーザのパルス動作時に得られていた光出力強度より3桁程度大きい1.8マイクロワットのパワーを持っています。(図3)
電気信号でレーザを駆動し光信号へ変換する際には温度の影響を受けるため、室温環境(25°C〜30°C)での連続的な動作をおこなう電流注入レーザ開発は最も大きな課題でした。本レーザの開発はコンピュータコム※7向けの新たな半導体レーザ適用の道を切り開く成果といえます。(図4)
半導体レーザにおいて消費エネルギーの削減は、キャリア密度が一定の条件の下では活性層体積を小さくすることにより実現できますが、小さな活性層体積でレーザ動作を得るためには高い光閉じ込めが必要です。従来の微小共振器レーザでは、活性層で発生した熱を効率的に放熱する構造が実現されていなかったため、多くの研究機関で電流注入フォトニック結晶レーザが検討されていました。電流注入に伴い発生する熱の影響のため、室温連続動作についてはこれまで実現されていませんでした。
NTTの研究所ではこれらの問題を解決するため、LEAPレーザ※8を開発してきました。なお、LEAPレーザは下記のような特長を持つため、レーザ特性が大幅に改善され、これまで得られなかった室温で連続動作をおこなう半導体レーザを実現することが出来ました。
| 特徴1 | : | ナノメートル程度の高精度な選択成長およびエッチング技術により世の中で最も小さな体積(波長程度のサイズ)の埋込活性層をフォトニック結晶共振器内に作製 |
| 特徴2 | : | 埋込活性層構造によりきわめて微小な領域に光とキャリアを効率的に閉じ込め |
| 特徴3 | : | 埋込InP層が活性層(InGaAsP)より一桁以上熱伝導率が大きな為、活性層で発生した熱を効率的に放熱可能 |
LEAPレーザはこれまで開発されてきた半導体レーザとは異なり基板と平行方向にpin構造を作製することが必要です。そのため従来の半導体レーザの作製方法と異なり成長後にpn接合を形成する方法が適しています。今回シリコンCMOS※12の作製で用いられているイオン注入や熱拡散を用いて真性InP層に不純物を拡散させてpin構造を実現しました。この方法はシリコンCMOSプロセスで実証されているように大面積で均一な特性の素子を作製することが可能となるため将来の大規模集積光ネットワーク回路の作製に適しています。
NTTの研究所は、まず本レーザを適用したマイクロプロセッサ間のデータ転送について2016年を目処に商用化するべく取り組んでいきます。
さらに、2022年を目処にマイクロプロセッサ内のデータ転送の商用化を目指し、大規模な光ネットワーク回路の作成およびシリコンCMOSの集積化を行います。これによりマイクロプロセッサの消費電力を従来から4割程度削減可能であり、サーバやルータなどのICT機器の大幅な低消費電力化を実現します。
先端技術総合研究所 広報担当
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