ページの先頭です。
コンテンツエリアはここからです。

NTT持株会社ニュースリリース

(報道発表資料)

2013年2月22日

鹿児島県大島郡与論町教育委員会
日本電信電話株式会社
社団法人コンテンツ経営研究所

ゲームを基盤とした教育カリキュラムで子どもたちが楽しみながら学べる
オンライン協働学習教材“Gラーニング”に関する実証実験について

 鹿児島県大島郡与論町教育委員会(鹿児島県大島郡与論町、教育長: 田中 國重、以下与論教育委員会)、日本電信電話株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長: 鵜浦 博夫、以下NTT)、社団法人コンテンツ経営研究所【韓国ソウル 所長:魏 玄晶(ウィ ジョンヒョン)、以下CMI】は、2013年2月25日(月)より鹿児島県大島郡与論町内の3小学校の協力を得て、ゲームと教育カリキュラムを融合させたオンライン協働学習教材、“Gラーニング”(以下3項参照)の実証実験を実施します。

  • 実際の画面イメージ<1>実際の画面イメージ<1>
  • 実際の画面イメージ<2>実際の画面イメージ<2>

1.背景

 現在教育分野においては、電子黒板やタブレット端末などの新たな情報機器や優れたデジタル教材が多数登場し、世界各国で普及が進んでいます。NTTグループでは、教育分野におけるICT利活用の知見を蓄積し、将来の事業展開に役立てていくための先行的な取り組みとして、国の公教育ICT化の取り組みと連携し、2011年度第1四半期より“教育スクウェア×ICT”フィールドトライアル(別紙1 参照)を実施しています。NTTグループはこのフィールドトライアルを通じて、ICTの特性を活かした児童が楽しみながら学べるデジタル教材の確立に努めています。
 一方、CMIはこれまでに韓国、米国、ベトナムにおいて、数千人を超える児童・生徒へ“Gラーニング”を提供してきましたが、日本での“Gラーニング”提供のため、NTTと“教育スクウェア×ICT”フィールドトライアルでの連携を協議してきました。
 また、“教育スクウェア×ICT”フィールドトライアル対象校である与論町教育委員会は、「最南端は最先端」を標榜する中、ICTを利活用した教育に積極的に取り組んでおり、与論町内3校での“Gラーニング”の実践に協力することで、この度、三者による“Gラーニング”フィールドトライアル実施の運びとなりました。

2.目的

 本トライアルでは、海外の教育現場で高い評価を得ている、オンラインを活用した学習用デジタル教材“Gラーニング”の、日本の公教育現場における有効性を検証します。
 また、本トライアルを通じて、児童が楽しみながら学べるデジタル教材の確立に必要な知見や、デジタル教材を使った教育に必要な運用ノウハウの蓄積を目指します。

3. “Gラーニング”(別紙2 参照)

 “Gラーニング”はCMIが2003年から研究を進めている、ゲームと教育カリキュラムを融合させたオンライン協働学習教材です。“Gラーニング”は、児童が個人で進めるのではなく、教師の教えのもとで学習指導要領に沿った教育カリキュラムを実践できるとともに、教え合いや学び合いといった協働学習の要素を仕組み化しています。
 “Gラーニング”はこれまでに、韓国、米国、ベトナムにおいて、小学校から大学まで多数の教材提供の実績があり、実施した教科も算数、数学、英語、社会科学(歴史、経済、経営、戦略)など多岐に渡っています。

(1)フィールドトライアル実施期間

2013年2月25日(月)〜3月14日(木)(予定)
各小学校10-12時限を活用

(2)対象校

鹿児島県大島郡与論町立 茶花小学校、那間小学校、与論小学校

(3)対象学年、教科

4年生の算数

(4)提供内容

 小学校での“Gラーニング”を活用した授業実践と実施前後でのアンケート等の調査を実施

(5)提供環境

インターネット回線、オンライン教材、プロジェクター、ノートPC(1人1台) など

(6)各社の役割

与論町教育委員会 フィールドの提供、学習教材の監修
日本電信電話株式会社 運営管理全般及び日本語化対応等各種カスタマイズ など
社団法人コンテンツ経営研究所 コンテンツ開発、各種運営支援 など

4.今後の展開

 “Gラーニング”フィールドトライアルを通じて、公教育での有効性や知見を得た上で課題等を明らかにし、今後の普及定着に向けて“Gラーニング”活用の可能性を検討していきます。

別紙・参考資料
別紙1-1、1-2 “教育スクウェア×ICT”フィールドトライアル概要 
別紙2 “Gラーニング”の概要 
参考 コンテンツ経営研究所について 

本件に関するお問い合わせ先

日本電信電話株式会社

新ビジネス推進室
TEL:03-5205-5122

ニュースリリースに記載している情報は、発表日時点のものです。現時点では、発表日時点での情報と異なる場合がありますので、あらかじめご了承いただくとともに、ご注意をお願いいたします。

NTT持株会社ニュースリリース インデックスへ

サブコンテンツエリアはここからです。
  • NTT持株会社ニュースリリース内検索

 年   月 〜
 年   月 

  • NTT持株会社ニュースリリース
  • 最新ニュースリリース
  • バックナンバー
  • English is Here
  • NTT広報室 on twitter NTTグループの旬な情報をチェック!
  • Facebook NTTグループ 公式フェイスブックページ(別ウインドウが開きます)
フッタエリアはここからです。