

gooニュースの情報をタイムリーに受け取ることができます。
ガジェットを起動していると登録したエリアの天気と時刻が表示されます。またあらかじめセットした時間を音で知らせてくれる時報機能もセットされています。
※時刻表示がおかしい場合は、PCの時刻表示の設定を行ってください。
※時報機能はPC版のみの機能です。
カレンダー機能は単にカレンダーとして表示されるだけではなく、スケジューラーとしても活用いただけます。日程をクリックすると、入力フォームが起動しますので、スケジュールを書き込み保存すると、カレンダーにスケジュールが保存閲覧できるようになります。
※NTT研究所(R&D)のイベント等の日程も自動で記載されます
該当するイベント開催までの日数をカウントダウン表示します。また「いますぐエントリー」ボタンよりイベント参加のお申込みが可能です。
ボタン1つで簡単にToDoを登録することができます。
ガジェットの下のスペースに、NTT研究所(R&D)から大学・大学院の学生さんに向けて発信される様々な情報が文字情報として表示されます。また、詳しい情報がある場合は該当するコンテンツへジャンプすることができます。

「ダウンロード」ボタンをクリックするとダウンロードがはじまります。必ず「NTT研究所(R&D)ガジェット利用規約」にご同意の上、インストールしてください。

本契約書(「NTT研究所(R&D)ガジェット」使用許諾契約書)は、日本電信電話株式会社(以下「当社」といいます)が配布するアプリケーションソフトウェアである、「NTT研究所(R&D)ガジェット」(以下「本ソフトウェア」といいます)についての利用条件を定めるものです。
本ソフトウェアの使用を希望し、本利用規約にご同意いただくことによって、本ソフトウェアをご利用いただけます。また、本利用規約にご同意いただく手続に代えて、本ソフトウェアをご実際にご利用 いただくことで本利用規約にご同意いただいたものとみなします。以下、本ソフトウェアを利用されるお客様を「利用者」といいます。
なお、本ソフトウェアは株式会社antsが提供する開発アプリケーション「GIZMO」を利用して開発・提供されるものです。
1.当社は、本ソフトウェアをインストールした利用者に対し、本契約に定める条件に従い、本ソフトウェアの譲渡不能かつ非独占的な日本国内における使用権を許諾します。利用者は、本ソフトウェアを利用者本人が使用するパーソナルコンピュータ(以下「PC」といいます)にインストールし、当該PC上で使用することができます。利用者が本ソフトウェアを利用する過程において、当該PCを第三者が使用等した場合、当該第三者の行為は、利用者の行為とみなします。
2.利用者は、利用者本人が使用する他のPCに本ソフトウェアをインストールするため及びバックアップの目的においてのみ、本ソフトウェアを複製することができるものとします。
3.本契約は、第9条1項に定める場合のほか、将来開発される本ソフトウェアのアップグレード版等に対する使用許諾を認めるものではありません。
4.利用者が本ソフトウェアをインストールしなかった場合、当該ソフトウェアにかかる利用者による本契約への同意は、取り消されたものとみなします。
1.本ソフトウェアの表示及び動作に必要とされるプログラムデータ及び関連するドキュメントファイル等は、当社が定める日時において予告なく自動的に変更・更新される場合があります。
2.当社は、本ソフトウェアと他のソフトウェアとの互換性について何ら保証しません。
3.本ソフトウェアは、利用者の使用環境により利用できない場合(一部機能を利用できない場合を含む)があります。
1.法人、大学で使用されているパソコンに本ソフトウェアをインストールする場合、当該法人、大学のシステム管理者が定めるソフトウェアインストールにあたってのガイドラインがある場合は、当該ガイドラインに従ってください。
2.本ソフトウェアは、起動時及び起動中に、各種の情報更新を目的として、インターネット上に存在する情報を自動的に取得します。法人、大学などLAN環境に接続されているパソコンに本ソフトウェアをインストールされる場合、当該LAN管理者の定めるガイドラインがある場合は、当該ガイドラインに従ってください。
3.本ソフトウェアはインストール時、もしくはインストール完了の後の起動時に本ソフトウェアを作動させるためのシステムファイル及びこれに関連したドキュメントファイル(以下「システムファイル」といいます)をシステムフォルダ内に自動的に書き込みます。
4.本ソフトウェアの使用に必要となる利用環境(パソコンやインターネット接続など)は、利用者が自らの費用と責任において調達するものとします。
1.本ソフトウェア及び本ソフトウェア上で表示される情報の著作権及びその他一切の知的財産権(意匠権・特許権・実用新案権・商標権・ノウハウが含まれますがこれに限定されません。)は当社又は当該権利を有する第三者に帰属しています。
2.利用者は、前項の権利に関連して問題が発生した場合、自己の費用と責任に於いてかかる問題を解決するとともに、当社に何等の迷惑又は損害を与えないものとします。
利用者は、以下の行為を行なってはならないものとします。
(1)第三者に本ソフトウェアを再使用許諾又は貸与すること
(2)本ソフトウェアを商用目的で使用すること
(3)本ソフトウェアに対してリバースエンジニアリング、逆アセンブル及び逆コンパイル等のソースコード解析作業を行なうこと
(4)第1条2項に定める目的以外で本ソフトウェアを複製すること
(5)本ソフトウェアにかかる当社又は第三者の知的財産権その他権利を侵害すること
(6)前(1)乃至(5)に定める他、法令及びインターネット上において一般的に遵守されている規則などに違反する又は違反するおそれのある行為。
1.当社は、本ソフトウェアを「あるがままの状態で」提供するものであり、本ソフトウェアに関する商品性、特定の目的に対する適合性、権利侵害の不存在、タイムリー性、正確性、最新性、適法性等について、明示、黙示を問わず一切保証するものではなく、また、法律上の瑕疵担保責任を負わないものとします。
2.当社は、利用者が本ソフトウェアを使用(本ソフトウェアのインストールも含みます)したこと又は使用できなかったことに起因、若しくは関連して直接的、間接的を問わず利用者に発生する一切の損害及び第三者からなされる請求について、一切の責任を負わないものとします。
3.当社は、本ソフトウェア上に表示される各種提供情報及び広告データの真実性について一切の保証をしません。また、当社及び情報提供者は本ソフトウェア上に表示される各種提供情報に関連して、直接的、間接的を問わず利用者に発生する一切の損害及び第三者からなされる請求について、一切の責任を負わないものとします。
4.当社は、本ソフトウェアに含まれる、当社以外の第三者によって開発・提供されたプログラムの利用に際して、不具合、エラー又は障害が生じないこと、当該プログラムが第三者の権利を侵害していないことなど、当該プログラムに関して一切保証をしていません。また、当社は、当該プログラムの内容、使用方法、開発者など当該プログラムに関するいかなるお問い合わせにもお答えいたしません。当社は、当該プログラムに起因若しくは関連して、直接的、間接的を問わず利用者に発生する一切の損害及び第三者からなされる請求について、一切の責任を負わないものとします。
5.当社は、当社側の事情により、本ソフトウェアの機能の全部又は一部を一時停止・中断することができるものとし、当該事由に起因して、利用者又は第三者に損害が発生した場合、一切の責任を負わないものとします。
1.当社は、利用者が本契約の規定に違反した場合、当該利用者に対し何ら催告することなく、本契約を直ちに解除することができるものとします。
2.当社は、最低10日間の予告期間をおいて、本ソフトウェアのダウンロードに関するホームページ上又は当社が別に定める方法で告知することにより、利用者に対して何ら補償責任を負うことなく本契約を廃止するとともに本契約を解約することができます。但し、緊急止むを得ない事情により本契約を解約する場合は、10日間の予告期間を置くことを要しないものとします。
3.本契約が解除又は解約(理由の如何を問いません)された場合、利用者は、直ちに本ソフトウェアの使用を終了し、本ソフトウェアをアンインストールしなければならないものとし、また、本ソフトウェアの複製あるいは本ソフトウェアとともに提供又は複製された全てのファイル及びドキュメントを破棄しなければならないものとします。なお、本契約頭書に定める本契約の成立に必要な操作を完了した時点で、既に前項に定める期間が経過していた場合は、本契約は成立しないものとします。
1.当社は、当社の裁量において本契約を随時変更することができるものとします。この場合、当社は当該変更内容を、本ソフトウェアのダウンロードに関するホームページ上又は当社が別に定める方法で利用者に告知することとします。利用者が、変更後に引き続き本ソフトウェアを使用した場合は、その変更内容に同意したものとみなします。
2.変更後の規約は、前項記載の方法で、利用者に告知した時点より効力を生じるものとします。
1.本契約は日本法に準拠して解釈されるものとします。
2.本契約のいずれかの条項が無効又は実施できないと判断された場合には、当該条項以外の条項は、引き続き有効かつ実施できるものとし、効力のあるその他の残りの条項をもって当社の意向をできる限り反映するように解釈されることとします。
3.利用者の本契約違反を理由とする利用者に対する当社の権利の放棄(明示、黙示を問いません)は、その後の利用者の本契約違反を理由とする利用者に対する当社の権利の放棄を意味するものではありません。
4.本契約に定めなき事項又は本契約の解釈に疑義を生じた場合は、利用者及び当社は誠意をもって協議し、解決するものとします。
5.本契約から生じる又は関連する全ての裁判上の手続については、東京地方裁判所を第一審の専属管轄裁判所とします。
(発行日:2011年10月4日)