2003 vol.15 No.3

特集

ワイヤレス技術を用いたユビキタスサービスの展開

ユビキタスサービスの先陣を切って開始された無線LANサービス。外出先でのWeb閲覧やメール送受信、さらに、会社のイントラネットに接続することもできる。サービス提供会社間のローミングサービスや、PDA向けのサービスも充実してきた。
本特集では、NTT研究所が開発を進めているワイヤレスアクセス技術をはじめ、NTT東日本、NTT西日本、NTTコミュニケーションズが提供している最新の無線LANサービスを紹介する。

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ネットワークアプライアンスの多様化を支える雷防御技術

ブロードバンド化の進展を支えているのがネットワーク機器の高機能化。しかし、それを達成するために、機器を構成するデバイスの動作電圧は低くなり、雷サージ耐力が低下している。一方、夏の平均気温が上昇してきている今日では、激しい雷の発生率が年々上昇している。
本特集では、NTT研究所、NTT東日本、NTTファシリティーズで研究開発されている雷防護技術を紹介する。

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R&Dホットコーナー

セマンティックWebの動向と近似オントロジ変換の考案
アドバンストワイヤレスアクセス用経済化基地局と周辺装置の開発
アドバンストワイヤレスアクセスシステムのオペレーション
事業者相互の架空光ファイバ接続技術

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グループトピックス

まちかどブロードバンドを加速するフービオ
 
世界のCIOがもっとも注目するアプリケーション統合―現状と今後の展望
 

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グループ企業探訪
NTTデータ
インフォブリオ・
セキュリティコンサルティング
情報セキュリティのエバンジェリスト(伝導者)集団 新世代のコンサルティングサービスを提供

企業のモラル低下や情報管理システムの不備による不祥事が相次ぐ中、情報セキュリティへの関心がますます高まっている。情報活用のあり方が大きく変化し、ビジネスリスクが大きくなった現在では、組織のすべての構成員が「情報を保護し、活用する」意識を持つことが必要だ。
NTTデータ インフォブリオは、事実上の世界標準規格を制定した英国規格協会のアソシエート・コンサルタントとして企業の情報セキュリティマネジメントの定着を力強く支援する。
・橋洋介社長インタビュー
セキュリティ技術により情報共有・活用を進めディジタル・オポチュニティの裾野を広げる
・コンサルティンググループ 雨宮俊一常務に聞く
情報セキュリティのノウハウを提供し、セキュリティポリシーの定着を支援する
・ITソリューショングループ 本橋正広マネジャーに聞く
セキュリティの実施状況をチェックするセキュリティマネジメント診断サービス
 
from
・・・NTT西日本
NTT西日本における新ビジネスの展開

NTT西日本では電話からIPへの事業領域、収益構造の早期転換に向け、新たな収入源となる事業を創出するため、新ビジネスに関する全体戦略の策定、ビジネス開発を行う機能を持った組織として、2000年11月に新ビジネス推進部を発足させました。ここでは、新ビジネス推進部がこれまでに立ち上げたビジネスのうち代表的なものについて紹介するとともに、今後の新ビジネス開発・検討の方向性について説明します。


   
グローバルスタンダード最前線
リバティアライアンスの標準化活動

インターネット利用の普及に伴い、さまざまな個人情報(ユーザ名、パスワード、利用履歴等)が、さまざまなサイトで生成、流通、利用されています。リバティアライアンスとは、これらの散逸された個人情報を連携し、個人の総体を表す「アイデンティティ」として、安全かつ効率的に流通させるための技術仕様を策定する標準化団体です。通信事業者(NTT、NTTドコモ等)、ベンダ(Sun Microsystems等)、金融(VISA International等)のさまざまな業種の会社が、2003年1月現在で153社加盟しています。
 
光マーケットクリエーションNOW
カタログの進化を支える新技術

多品種、多品目の商品を扱う旅行業界において、カタログ製作作業は煩雑を極めている。加えて、移り変わりの激しい商品ほど、カタログの有効期間は短く、製作作業とそのコストが重い負担となっている。それでもカタログは顧客への身近なメディアのひとつ。魅力的なカタログを必要としつつも、提供する側の負担が大きいという相反する悩みを抱える中、大手旅行代理店であるJTBとNTTが共同実験を行っている。その名も「VisualShowcase」。今回は、製作コストを低減しながら、顧客を引きつける魅力的な電子カタログを実現する両社の試みを紹介する。


   
知財ニュース
プロバイダ責任制限法の概要

インターネットの利用が普及するのに伴い、掲載されたコンテンツによる名誉棄損、著作権侵害、プライバシ侵害等のトラブルが起きています。プロバイダが違法なコンテンツを預かってしまった場合にどう対応すればよいか、その責任範囲を明確にするため、2002年5月に「特定電気通信役務提供者の損害賠償責任の制限及び発信者情報の開示に関する法律」(プロバイダ責任制限法)が施行されました。その概要について著作権の観点から説明します。
 
Q&A
TEMPESTとその危険性とは


   

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