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環境データ環境目標2030の進捗

省エネ効果の考え方と算定方法

省エネ効果について

ICTは、例えば、書籍や音楽・映画などのデジタルコンテンツ化(脱物質化)により、書籍やCD・DVDそのものをなくすだけでなく、それら配送するためのエネルギー消費が低減できるなどの物や人の移動を代替する効果(移動代替)や、生活や仕事の効率化などを通じて、暮らしや社会の環境負荷低減に貢献しています。

NTTグループでは、2016年度までThe GREEN VISION 2020のもと推進していたGreen by ICTの考え方では、これら全ての効果(脱物質化、移動代替、効率化)について、削減可能な環境負荷量をCO2量に換算し公表してきました。

今回、環境目標2030においては、社会からのCO2排出削減貢献量の目標設定・実績管理の範囲を、私たちのサービス・技術などを提供することで得られる「省エネルギーの効果」分についてCO2量換算値で設定・管理することといたしました。

これは、環境宣言で述べているように、さまざまな環境課題の解決に貢献していくにあたり、気候変動に係るCO2量だけで環境貢献を測るだけではなく、さまざまな分野での環境貢献をより分かりやすく測り、またご紹介していきたいと考えたためです。例えば、脱物資化においては、紙などの資源の削減量についてはCO2量に換算せず、紙の削減量そのものを提示していきます。

省エネ効果の例の図:工場などのエネルギー消費削減(エネルギーマネジメント)、保管エネルギーの削減(エネルギーマネジメント/デジタルコンテンツ化)、販売エネルギーの削減(エネルギーマネジメント/デジタルコンテンツ化)、家庭のエネルギー消費削減(エネルギーマネジメント)、輸送エネルギーの削減(輸送ルート効率化/渋滞回避による燃費向上)、移動エネルギーの削減(自家用車利用回数削減/渋滞回避による燃費向上/交通ダイヤの効率化/交通ルートの最適化)、会社などのエネルギー消費削減(エネルギーマネジメント)

省エネ効果の例

Green by ICT効果と省エネ効果のグラフ:Green by ICTの効果による省エネルギー効果は6,850(試算値)。2016年度の省エネルギー効果分を算定した結果は4,070万トン-CO2。

Green by ICT効果と省エネ効果

2015年度までと同じGreen by ICTの効果全体について算定した結果(左:試算値)と、「省エネルギー効果」分についてのみを算定した結果(右)を比較しています。

省エネ効果の算定方法

算定はこれまでと同様に、TTC(情報通信技術委員会)の標準「ICT製品、ネットワーク、サービスの環境影響評価手法(JT-L1410)」を参考にしています。

TTC標準JT-L1410では「ICTが達成する環境負荷削減」と「ICTが引き起す環境負荷」を定量化する方法を標準化しており、情報通信の利用に必要となるエネルギー増加分も含めて、環境負荷低減効果を算定しています。

TTC標準JT-L1410では、ICT製品、ネットワーク、サービスに関連する活動項目として、以下の8つの項目を挙げています。

活動項目 対象とする内容
1 ICT機器利用 ICT機器の製造・使用・廃棄のための資源・エネルギー
2 NWインフラ利用 NWインフラの製造・使用・廃棄のための資源・エネルギー
3 ソフトウェア利用 ソフトウェアの製造・使用・廃棄のための資源・エネルギー
4 人移動 人の移動に必要な資材・エネルギー
5 物移動 物の輸送に必要な資材・エネルギー
6 材料・エネルギー消費 製品・システムに入出力される資材・エネルギー
7 物保管 物の保管に必要な資材・エネルギー
8 人執務 人がオフィス等で執務を行うのに必要な資材、エネルギー

これらの活動項目において、これまでは脱物質化、移動代替、効率化という効果を全て考慮していましたが、省エネ効果の算定にあたっては、主に移動代替、効率化によって削減できるエネルギーについて算定を行っています。

※移動代替においては、自家用車の利用減少や配送の効率化などを算定対象とし、公共交通機関の利用機会減少による効果は、算定対象外としています。

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